カンタン台帳 操作FAQ
検索・取引先一覧・スタッフ追加・項目カスタムのやり方

台帳一覧の上部にある検索窓（「品名・氏名・管理番号で検索...」）に入力してください。品名・相手方の氏名・管理番号の3つを部分一致で検索できます。 番号の一部だけでもヒットします。

検索窓の横の「詳細」ボタンを押すと、取引日の期間・金額の範囲で絞り込めます。 並び順も日付順・金額順などに切り替えられます。「今月」「昨年」などの期間まとめ表示も検索窓の横から選べます。

はい。管理番号は任意項目で、桁数や形式の決まりはありません。 「A-001」「20260826-1」など、自社で使っている番号ルールをそのまま使えます。 あとから編集画面で追加・変更もできます。

ダッシュボードの「取引先マスタ管理」を開くと、登録した取引先を一覧で確認できます。 仕入れ先・販売先・両方の区分で登録でき、住所・電話番号・担当者・古物商許可番号・メモも保存できます。 繰り返し取引する業者やお客様を登録しておくと、台帳入力のたびに書き直す必要がなくなります。

はい。取引先マスタに登録した相手方は、台帳の入力画面からワンタップで呼び出して自動入力できます。 繰り返し取引する相手は先にマスタ登録しておくのがおすすめです。

できます。チーム管理ページ（メニューの「チーム管理」）からスタッフのメールアドレスを入力して招待します。 招待されたスタッフが登録を済ませると、同じ台帳を一緒に使えるようになります。 役割は「オーナー」「管理者」「メンバー」から選べます。

カスタム項目設定（設定ページ内）で、テキスト・数値・日付・選択肢・長文テキストの項目を自由に追加できます。 追加した項目は台帳の入力画面に表示されます。

あります。カスタム項目設定に業種別プリセットが用意されていて、ワンタップでまとめて追加できます：中古車・自動車（車台番号・走行距離・車検満了日・修復歴など）／ブランド品（シリアル番号・素材・ランクなど）／貴金属・宝石／古着・衣類／リサイクル品（一般）。

台帳から記録を消す必要はありません。該当の記録を開いて、ステータスを「返品」に変更してください。 台帳一覧の上部にあるタブ（すべて／在庫／売却済／返品）で、返品した記録だけを絞り込んで見ることもできます。 古物台帳は取引の記録を残すことに意味があるので、「返品」ステータスで経緯ごと残すのが正しい使い方です。

台帳の操作は返却のときと同じです。記録は消さず、該当の記録を開いてステータスを「返品」に変更してください。 取引の経緯とクーリングオフによる返品の両方が記録に残ります。

解析を実行するたびに1回と数えます（写真の枚数ではなく実行の回数です。読み取りに失敗した場合も1回消費されます）。 上限はフリー月3回・スタンダード月300回・プロ月1,000回で、毎月1日にリセットされます。 残り回数は、上限に近づくと画像AI入力の画面に表示されます。

クラウドに保存されますが、「バックアップ不要」ではありません。 利用規約により、大切なデータはお客様ご自身でも定期的にエクスポートして保存していただく運用です。 台帳一覧の「エクスポート」からCSV・PDFでいつでも保存できます （どちらも画像は含まれません）。ヘッダーのベル（お知らせ）の「今すぐバックアップ」からはJSON形式の控えもダウンロードできます。

カンタン台帳はブラウザで動くクラウドサービスです。アプリのインストールは不要で、 スマホ・iPad・パソコンのどれからでも同じアカウントでログインすれば同じデータにアクセスできます。 現場ではスマホ、事務所ではパソコン、という使い分けもできます。

カンタン台帳は古物営業法で義務付けられた「古物台帳」を管理するサービスで、 会計ソフトではないため、経費の仕訳や「事業主借」などの勘定科目の入力はできません。 会計処理は会計ソフトと役割分担する形になります。

あります。スタンダードとプロは、1アカウントにつき初回のご加入時のみ14日間無料です。 「設定」ページでプランを選ぶとカード登録画面（Stripe）に進み、14日以内に解約すれば請求されません。 解約後の再加入や、加入中のプラン変更ではトライアルは付きません。 まず試したいだけなら、カード登録なしで月10件まで使えるフリープランもあります。

ログイン後の「設定」ページのプラン欄から行います。 フリーから有料へは「✨ スタンダード（¥980/月）」または「🚀 プロ（¥2,980/月）」のボタンを押すとカード登録画面に進み、その場で切り替わります。 すでに有料プランの方のプラン変更・解約・カード情報の更新は、同じページの「⚙️ プランを管理する」ボタンからStripeのお手続き画面で行えます。

古物営業法の古物台帳としては足ります。ただし、古物である貴金属や宝石を売買する古物商は、 古物営業法とは別に「犯罪による収益の移転防止に関する法律（犯収法）」の特定事業者にあたり、 本人特定事項の確認や疑わしい取引の届出などの義務が課されます（警視庁「古物商許可申請をされる方へ」）。